兵庫県宍粟市で家庭のエネルギーの使われ方の講演をしてきました。
原子力が日本の全エネルギーの5%しか占めないのは、なかなか興味深かったようです。
宍粟市は木質バイオマスで積極的に頑張っている自治体ですので、
今後、一緒に何かできれば、面白い取り組みができそうです。
その際の資料を備前GE研究所にUPしています。
ご興味があればどうぞ
リンク先
Google Fusion Table APIを活用して、太陽光発電の方位・角度別の発電予想量を表示するマップを作ってみました。まだ試作段階です。
データはNEDOのMONSOLA05(801)というデータを活用しています。
表示される発電量は1kWの太陽光発電システムを導入する場合の年間発電量です。
仮に4kW導入するなら、年間発電量に4kWを乗ずると、予想される年間発電量になります。
平らに置いた場合
南向き 斜度30°の場合
西・東向き 斜度30°の場合
北向き 斜度30°の場合
とりあえずは、試作なので表示がおかしい場合があります。
なかなか 提案書などで忙しく こちらのブログをかけませんでした。
今回は、脱原発後の電気料金について
脱原発後の短期的な金額の上昇は、日本エネルギー経済研究所が分析しています。
こちら
3.7円/kWhの上昇を推計しています。
これをもって新聞社は、家庭で18%、産業で36%電気代が上昇すると
報道しています。
日本エネルギー経済研究所は、学術的興味を持って推計されたのでしょうが
新聞報道によって、あたかも原発が止まると、「家庭で18%、産業で36%電気代が上昇する」
様に捉えられるようなっています。
では中身を見ていくと、奇妙に思えるところがあります。
まず石油ですが、単価が4.58億円/万kL(2010年)から6.12億円/万KL(2012年)に
上昇しています。円高、アメリカ、ヨーロッパの不況のなか、それほど原油需要が高まるのか不明です。
ただ、私どもは原油価格に関する専門家ではありませんので言及することはできません。
ただ、2010年と輸入するエネルギー単価が同じなら、2.5円/kWhの上昇になります。
更に分析を進めると 原油価格が非常に上昇した平成20年度の燃料調整単価では
東京電力が最大2.71円/kWh 電気代を上昇させています。
原発をやめることによる短期的な電気単価の上昇はあると思いますが、
それが受け入れらないほどなのかは、冷静な判断が必要だと思います。
文責 山口
最近、メガソーラーが話題に登っています。
ソフトバンクの孫社長が、メガソーラーが必要だ、直ぐにでも進めよう、300億円用意したと言う話が
新聞やニュースを賑わしています。
実際、様々な「都会」の金融機関や商社なども動いているようで、
メガソーラーブームです。
メガソーラー事業のお金の流れですが、
都会がお金を出して、地方に施設を作って、都会にお金が戻る構図が見えて、
なんとも言えません(工事を地元業者に頼むのかもよく分かりません。)。
メガソーラーは資本集積施設なので、初期投資がほとんどで、その後のランニングは
初期投資を返済していく形になります。
私としては、地方の金融機関がリスクを取って、メガソーラー開発をすれば、
お金が地域で循環するため、地域にとって非常に良いと思うのですが、
リスクを取って、事業を進めようとするのは、都会の金融機関や商社ばかりで
地方金融機関は、様子を見てから参入しますといった雰囲気です。
問題の本質は、地方金融機関が社会が必要としている新規事業に対して、
前向きでないことだと思います。
都会の資本を持ってきて、地域で事業開発すれば、地域の刺激になるだろうかと
自問自答しながら、事業を進めている日々です。
徳島県小水力発電協議会にお呼ばれしまして、
徳島で「弊社の取組み」と「再生可能列島計画」について
ご説明してきました。
四国では、徳島と高知が小水力発電協議会があり
今は競い合って小水力発電開発に進んでいるそうで、
徳島のみでなく、高知からも多くの方がいらっしゃいました。
夜は、徳島小水力協議会の方々と、地域での省エネ・新エネ事業の
相談をしまして、新たな動きが出てきそうです。
四国は、エネルギー・資源を自給できるポテンシャルがあるので
大きな流れで進みたい所です。